小学校で、デジタル化が進む契機となったのは、2010年度の「地域雇用創造 ICT絆プロジェクト」もその一つだろう。教育情報化事業に採択された自治体では、校内LANや電子黒板、タブレットの一括導入なども行われた。そんな自治体の一つである熊本県人吉市の市立中原小学校 林敬三校長は、「当時、人吉市では熊本県内でも最先端の環境が整備できていたと思います」という。とはいえ、教育の場でも、デジタル機器の陳腐化のスピードはビジネスの場と変わらない。「当時のマシンで現在のデジタル教科書を使おうとしても、立ち上がるのに5分も10分もかかってしまう。実用的とは言い難い状態です」と、林校長。早急なリプレイスが求められる状況だ。

デジタル教科書がインストールされたPCと電子黒板を活用することで、子どもたちのより深い学びが実現できる。とはいえ、データ容量の大きいデジタル教科書が迅速に読み込めること、立ち上がりが早いことは必須だろう。実際に教壇に立つ前田渉教諭は、「例えば、PCの操作で10秒間授業をとめるだけでも子どもの集中力は途切れてしまいます。紙の教科書からデジタルへ、デジタルから紙へと必要に応じて切り替え、授業をテンポよく進めなければ、求める教育効果は得られません。テンポよく授業ができるかどうかで、大きな違いがあると思います」という。例えば、キーボードやマウスの操作も、教卓から移動せず、子どもたちから目線を外さずに行えるようにコードレス化するなど、インターフェースにも教育の場ならではの仕様が求められる。教室内に常時設置しておくためには、PCそのものも小型であること、安全性が高いことも必要だ。

PCの起動や動画ファイルの読み込み、デジタル教科書のページ間移動などがスピーディに可能なこと、PCを操作するのに、頻繁に移動したり、目線の移動がないこと。求められるのは、こうしたニーズに応え、なおかつ教室内という限られた空間に常設できる小型PCと電子黒板の組み合わせだろう。例えば、中原小学校で2018年度に導入したエプソンのST190Eは、本体が幅45㎜と設置場所の制約がなく、表計算ソフトでの集計処理やプレゼンテーション資料、文書の作成といったビジネスでの使用も十分にこなせるパフォーマンスを備える。こうしたメリットは、そのままデジタル教育の場にも活かせるはずだ。

ST190Eでは、省スペースPCに採用されることの多いノートPC向けのCPUではなく、デスクトップ向けの省電力CPUを採用している。マザーボード上のM.2スロットにM.2 SSDを搭載することができるため、OSやソフトウェアの起動も早い。最大1TBのSSD、32GBのメモリを搭載できるなど利用シーンに合わせた構成をセレクトできる。また、周辺機器とのスムーズな連携が可能なインターフェース、電源のオンオフもリモコンを利用してエプソンの電子黒板と連動した手元操作が可能など、授業の場に求められる機能も持つ。

「どのモデルを何台導入するかは、教育委員会が持つ予算枠のなかで決まりますが、人吉市では、情報教育に知見のある教師たちが検討して要望を出すことが可能です」と林校長。とはいえ、一学年に複数のクラスを持つ小学校の場合、すべてのクラスが同じ環境で授業を受けられるようにすることが理想です。「一つのクラスは使えて、別のクラスでは使えないというのは避けたいものです。学年単位で足並みを揃えなければならないのは、学校教育の場ならではの難しさでしょう」と林校長はいう。文部科学省では、デジタル教科書の使用は学校や教育委員会の判断とすることとし、一般教科書と違い国が費用を全額負担することはないとしているため、デジタル教科書やPC、電子黒板などの導入の際の費用負担は自治体にとって大きな課題となる。コストとスペックのバランスは重要だ。
「毎日の授業で使っているため、電子黒板のある学習環境、デジタル機器を活用した授業が当たり前になってきています。今後、動画や音声、インタラクティブなコンテンツが増えると、さらに高いマシンスペックが必要になってくる可能性はありますので、予算配分も含めて環境づくりと追いかけっこになってしまうのかもしれませんね」と林校長。次世代を担う子どもたちに、いかによい学びの場を提供していくか…。エプソンにも、例えばST190Eのように、スペック、価格の両面で、教育の場に適した製品供給が期待されている。